総合保障制度とは
トヨタグループ各企業ごとの福利厚生の1つで、
選択される保障によっては、ご本人だけでなく、ご家族も加入でき、 さらにご本人と配偶者は定年後の保障も選択することができます。
みなさまとご家族が幸せな生活を過ごすためのパートナーとしてご活用ください。
総合保障制度の特長
ご本人、配偶者は定年退職後も引き続き加入できます。
ライフプランや家族構成に合わせ毎年、保障の見直しが可能です。
※健康状態等によっては、加入・増額ができない場合があります。
総合保障制度の役割
総合保障制度は、他の保障とのバランスを考えて
準備するのが効率的です。
※図はイメージであり、各々の保障割合は実際とは異なります。
保障の種類
死亡または高度障害になったとき
保険に加入している人が万一「死亡」された場合、「高度障害状態」になった場合に備える保障です。
準備したい金額は、「家族に必要となるお金」から「入ってくるお金」を差引いて計算できます。
家族に必要となるお金とは、家族の生活費や学校の費用など。
入ってくるお金とは公的保障や企業保障によるお金(遺族年金、死亡退職金など)と、すでに準備している預貯金などをいいます。
家族のために、いくら必要か?を考え準備しましょう。
病気やケガで入院したり手術を受けたとき
病気やケガで入院したり、所定の手術を受けた場合などに給付金を
受け取ることができる保障です。
希望して個室などに入院したときの「差額ベッド代」や「先進医療の技術料」は公的医療保険が使えないため、全額自己負担しなければなりません。
「どんな治療を受けたいか」「どんな環境で治療したいか」を考え、公的医療保険をもとに、ご自身で負担しなければならない出費を基準に準備をしましょう。
がんになったとき
がんと診断された時やがんで入院された時などに、安心してがんと闘うために必要な経済的備えとなる保障です。
がんは死亡原因の第1位となっており、年齢とともにがんのリスクは高まります。がんは他人事ではない、身近な病気といえます。
一昔前までは不治の病といったイメージがありましたが、近年では治療方法もめざましく進歩し、がんは治る病気、あるいは長く共存できる病気になる一方で、がん治療に関する経済的な負担も増大化しており、がん保障の必要性は年々高まりつつあります。
ご自身やご家族が要介護状態になったとき
ご自身やご家族が要介護状態になった場合に給付金を受け取ることができる保障です。
介護が必要になっても公的介護保険があるので、介護サービス料金の1割~3割を負担すれば利用できます。
ただし、公的介護保険の対象にならない費用があるほか、40歳未満の方や、一定の病気以外の原因で介護が必要になった40歳~65歳未満の方は、公的介護保険から給付されません。介護保障は、公的介護保険との兼ね合いで、どこまでカバーするかを考えて準備をしましょう。
他人を傷つけたり財物を損壊し、法律上の損害賠償責任を負ったとき
他人のモノを壊したり、他人にケガをさせてしまったときなどにおいて、法律上の損害賠償責任を負担する場合に保険金が支払われます。
買い物中に商品を壊してしまったなど、日常生活の中で損害賠償責任を問われるリスクは潜在しています。
近年注目されているのは、自転車事故による損害賠償請求です。
自転車事故は年間6万件超発生(警察庁ホームページ「自転車関連事故の推移」令和2年中の自転車関連事故データより)しており、損害賠償額が数千万円となる場合もあり、誰もが思いがけず、加害者となるリスクがあります。
ご自身とご家族が安心して過ごせるよう準備をしましょう。
身の回りの品が損壊したとき
外出時に携行している身の回りの品が偶然な事故で損壊したときの補償です。
デジタルカメラなど電子機器の小型化により、以前に比べ様々な電子機器を携行する機会が増える傾向にあります。
大切なものを安心して携行できるように準備をしましょう。